エロ話題
20250210
1:
1:
フリーランスが多い芸能界ではハラスメント対策が進まず芸能業界のハラスメントは、長い間、顕在化しませんでした。
決してハラスメントがなかったのではありません。可視化するためのハードルが高かったのだと思います。
ハラスメントと一口にいっても、セクシュアル・ハラスメント(セクハラ)、パワー・ハラスメント(パワハラ)、マタニティ・ハラスメント(マタハラ)、アカデミック・ハラスメント(アカハラ)モラル・ハラスメント(モラハラ)、カスタマー・ハラスメント(カスハラ)など、さまざまな種類があります。
【中略】
●ハラスメントの実態を明らかにするためアンケートを始めた
被害があるからルールを作らなければならない。しかし、そのためには、政府や国民の誰もが立法の必要性に納得する必要があります。どう見ても法律が必要だと思うほど事例がたくさんなければならないのです。それを数字と事例で表現しなければならない。
逆に言うと、これまでデータがなかったから、法律に守られなかったと言っても過言ではありません。私はアンケートの重要さに目覚めました。
いくら俳優として表現力があって、セリフや役柄を見事に演じても、ここでは意味がありません。今は数字と事例で表現しなければならない、そう腹をくくってアンケートに取り組み始めました。
【中略】
●仕事上の守秘義務があるので、アンケートも行われなかった
これまで日本の芸能界についてのアンケート調査はほとんどありませんでした。芸能人は仕事上の守秘義務を課されるケースが多く、アンケートがあっても回答することに気後れする空気がありました。そのせいで実態が顕在化するのがいっそう困難になったのかもしれません。
ところが近年インターネットが進んだことで、紙の回答用紙を回収したりファックスや郵便でやり取りをしたりしなくても、気軽に調査ができるようになりました。プライバシーを気にする芸能人でも、個人情報が追跡できない設定のオンラインなら、クリックして回答を選んでもらうだけで、データ収集が簡単にできます。
【中略】
●ハラスメント加害者で一番多いのは「監督・演出家・スタッフ」
2022年に実施したアンケートでは、回答者の職業の属性を分野別に整理しています。
そこには2つの試みがあります。
1つ目は、それまでの調査で芸術と芸能の境が曖昧で答えづらい方がいるため、両方を併記するようにしたこと。2つ目は、芸能界に隣接するメディア業界にハラスメントの加害者と被害者が交錯したケースが多く見受けられたことから、メディア業界の方も対象にしたこと。
その結果、各業界においてハラスメント行為が多いのは次のような職業の方々だったと回答されました(複数回答、417名)。
1 監督・演出家・スタッフ 246名(59.0%)
2 上司・先輩・マネージャー 245名(58.5%)
3 同僚・後輩・同業者 160名(38.4%)
4 プロデューサー・キュレーター 104名(24.9%)
5 発注者・取引先・クライアント 102名(24.5%)
6 経営者 50名(12.0%)
7 取材対象者・監修者・著者等 4名(8.2%)
8 評論家 20名(4.8%)
9 スポンサー 15名(3.6%)
10 コレクター 6名(1.4%)
PRESIDENT WOMAN Online
決してハラスメントがなかったのではありません。可視化するためのハードルが高かったのだと思います。
ハラスメントと一口にいっても、セクシュアル・ハラスメント(セクハラ)、パワー・ハラスメント(パワハラ)、マタニティ・ハラスメント(マタハラ)、アカデミック・ハラスメント(アカハラ)モラル・ハラスメント(モラハラ)、カスタマー・ハラスメント(カスハラ)など、さまざまな種類があります。
【中略】
●ハラスメントの実態を明らかにするためアンケートを始めた
被害があるからルールを作らなければならない。しかし、そのためには、政府や国民の誰もが立法の必要性に納得する必要があります。どう見ても法律が必要だと思うほど事例がたくさんなければならないのです。それを数字と事例で表現しなければならない。
逆に言うと、これまでデータがなかったから、法律に守られなかったと言っても過言ではありません。私はアンケートの重要さに目覚めました。
いくら俳優として表現力があって、セリフや役柄を見事に演じても、ここでは意味がありません。今は数字と事例で表現しなければならない、そう腹をくくってアンケートに取り組み始めました。
【中略】
●仕事上の守秘義務があるので、アンケートも行われなかった
これまで日本の芸能界についてのアンケート調査はほとんどありませんでした。芸能人は仕事上の守秘義務を課されるケースが多く、アンケートがあっても回答することに気後れする空気がありました。そのせいで実態が顕在化するのがいっそう困難になったのかもしれません。
ところが近年インターネットが進んだことで、紙の回答用紙を回収したりファックスや郵便でやり取りをしたりしなくても、気軽に調査ができるようになりました。プライバシーを気にする芸能人でも、個人情報が追跡できない設定のオンラインなら、クリックして回答を選んでもらうだけで、データ収集が簡単にできます。
【中略】
●ハラスメント加害者で一番多いのは「監督・演出家・スタッフ」
2022年に実施したアンケートでは、回答者の職業の属性を分野別に整理しています。
そこには2つの試みがあります。
1つ目は、それまでの調査で芸術と芸能の境が曖昧で答えづらい方がいるため、両方を併記するようにしたこと。2つ目は、芸能界に隣接するメディア業界にハラスメントの加害者と被害者が交錯したケースが多く見受けられたことから、メディア業界の方も対象にしたこと。
その結果、各業界においてハラスメント行為が多いのは次のような職業の方々だったと回答されました(複数回答、417名)。
1 監督・演出家・スタッフ 246名(59.0%)
2 上司・先輩・マネージャー 245名(58.5%)
3 同僚・後輩・同業者 160名(38.4%)
4 プロデューサー・キュレーター 104名(24.9%)
5 発注者・取引先・クライアント 102名(24.5%)
6 経営者 50名(12.0%)
7 取材対象者・監修者・著者等 4名(8.2%)
8 評論家 20名(4.8%)
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10 コレクター 6名(1.4%)
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20250206
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1月27日、フリーアナウンサーの生島ヒロシ(74)がTBSラジオの冠番組『生島ヒロシのおはよう定食・一直線』を降板し、芸能活動無期限自粛を発表した。TBSは、
「TBSグループ人権方針に背く重大なコンプライアンス違反があったことを確認したため、番組出演の継続が不可能と判断し、同氏の番組交番を決定しました」と発表。
同日、生島は自身が会長を務める『生島企画室』のHPを通じ、無期限の活動自粛発表と謝罪文を掲載し、会長職も退いている。
「生島さんは当日の朝も生放送を終え、翌週には7000回を迎えることをリスナーにハイテンションで伝えていました。それがオンエア終了後、”クビ”を通達されたのですから本人にとっては”寝耳に水”だったそうです。その後、緊急降板の原因が、セクハラとパワハラのダブルハラスメントと判明。セクハラについては、インターネット上のセクシー動画や画像を番組の女性スタッフらに送りつけていたことがわかっています」(ラジオ番組ディレクター)
生島と親しい出版関係の女性は、過去に”セクハラ”動画を送りつけられた体験と、今回の経緯について次のように語ってくれた。
「生島さんはLINEが大好きで、コミカルなスタンプを駆使しながら、私のところにも多いときで一日に4~5通のLINEを送ってきます。それらは国内外のネットニュースや所属タレントのニュースなどをシェアする形で送られてくることが多いのです。”不適切な動画”を送られた記憶はなかったのですが、『”紀州のドン・ファン”の元妻の動画は送られてきたよね?』と知人から言われて、あぁ、そんなこともあったかもしれないと思い出しました。グループLINEではなく個人のLINEにマメに送ってくるのです。生島さんは、相手を選んでLINEの内容を送り分けているという印象をもっていました。あるラジオスタッフの女性には、不適切な画像や動画を複数回送っていたようです。
今回の騒動に関して言えば、どうやら発信源は 『生島企画室』 に所属している年配の男性タレントのようです。生島さんは事務所の会長として同タレントを宣伝しようと、コンビを組んで『M-1グランプリ』にも出場しました。1回戦は突破しています。その男性タレントは、考えた”エロいネタ”を生島さんに送っていたようで、それを生島さんが知人女性に送ってしまったのでしょう。悪気はなく、そうした”ネタ”や”話題”の一環だったようです。まぁ、その発想が今の世の中からは大きくズレているのですが……」
その生島に対しては、『おはよう一直線』後に始まる『森本毅郎・スタンバイ!』のMCを務めている森本毅郎(85)が苦言を呈し、TBSアナウンサーの後輩、安住紳一郎(51)らも番組で厳しいコメントをしていた。
「安住さんの奥さんは、以前、『生島企画室』に所属していて、結婚後、安住さんは生島さんのところに報告に来たこともあるほどの間柄です。とはいえ、いつまでも昭和のノリで生放送のCM中などにスタッフを叱りつけることも多かった生島さんの良くない噂は局内ではよく知られていたそうです」(TBS関係者)
テレビ・ラジオ各局にコンプライアンス関係の部署があることはすでに知られている。その中でも、TBSは局員と外部スタッフに別々のコンプラ窓口が設けられており、フリーランスのスタッフでも問い合わせれば、すぐに弁護士事務所の電話番号などを教えてもらえるシステムが整っていることで知られている。
「実は生島さんの番組は、これまでにスタッフが何人か辞めているのです。生島さんのことをよく思っていなかったというスタッフがいたのも事実。そうした”事実”の積み重ねが今回の電撃降板に繋がったと言えるでしょう。ただ、業界には生島さんを擁護する声も少なくありません。面倒見が良くて人当たりもよくて、どんな仕事も取ってくる。ノリもフットワークもいいのでイベントやパーティーの司会者としても引っ張りだこでした。
社長としての能力は高かったのです。ただ、その分、ノリが軽くてコンプラ意識が薄く、誰とでもすぐLINE交換をしてしまうような軽はずみなところも確かにありました。本人は猛省していますが、今のところ、このまま引退するつもりはないようです。いずれ本人の口から釈明を聞くことができるかもしれません」(芸能関係者)
釈明すれば復帰できたかつての芸能界とは明らかに変わってきている現状。果たしてどうなるか──。
「TBSグループ人権方針に背く重大なコンプライアンス違反があったことを確認したため、番組出演の継続が不可能と判断し、同氏の番組交番を決定しました」と発表。
同日、生島は自身が会長を務める『生島企画室』のHPを通じ、無期限の活動自粛発表と謝罪文を掲載し、会長職も退いている。
「生島さんは当日の朝も生放送を終え、翌週には7000回を迎えることをリスナーにハイテンションで伝えていました。それがオンエア終了後、”クビ”を通達されたのですから本人にとっては”寝耳に水”だったそうです。その後、緊急降板の原因が、セクハラとパワハラのダブルハラスメントと判明。セクハラについては、インターネット上のセクシー動画や画像を番組の女性スタッフらに送りつけていたことがわかっています」(ラジオ番組ディレクター)
生島と親しい出版関係の女性は、過去に”セクハラ”動画を送りつけられた体験と、今回の経緯について次のように語ってくれた。
「生島さんはLINEが大好きで、コミカルなスタンプを駆使しながら、私のところにも多いときで一日に4~5通のLINEを送ってきます。それらは国内外のネットニュースや所属タレントのニュースなどをシェアする形で送られてくることが多いのです。”不適切な動画”を送られた記憶はなかったのですが、『”紀州のドン・ファン”の元妻の動画は送られてきたよね?』と知人から言われて、あぁ、そんなこともあったかもしれないと思い出しました。グループLINEではなく個人のLINEにマメに送ってくるのです。生島さんは、相手を選んでLINEの内容を送り分けているという印象をもっていました。あるラジオスタッフの女性には、不適切な画像や動画を複数回送っていたようです。
今回の騒動に関して言えば、どうやら発信源は 『生島企画室』 に所属している年配の男性タレントのようです。生島さんは事務所の会長として同タレントを宣伝しようと、コンビを組んで『M-1グランプリ』にも出場しました。1回戦は突破しています。その男性タレントは、考えた”エロいネタ”を生島さんに送っていたようで、それを生島さんが知人女性に送ってしまったのでしょう。悪気はなく、そうした”ネタ”や”話題”の一環だったようです。まぁ、その発想が今の世の中からは大きくズレているのですが……」
その生島に対しては、『おはよう一直線』後に始まる『森本毅郎・スタンバイ!』のMCを務めている森本毅郎(85)が苦言を呈し、TBSアナウンサーの後輩、安住紳一郎(51)らも番組で厳しいコメントをしていた。
「安住さんの奥さんは、以前、『生島企画室』に所属していて、結婚後、安住さんは生島さんのところに報告に来たこともあるほどの間柄です。とはいえ、いつまでも昭和のノリで生放送のCM中などにスタッフを叱りつけることも多かった生島さんの良くない噂は局内ではよく知られていたそうです」(TBS関係者)
テレビ・ラジオ各局にコンプライアンス関係の部署があることはすでに知られている。その中でも、TBSは局員と外部スタッフに別々のコンプラ窓口が設けられており、フリーランスのスタッフでも問い合わせれば、すぐに弁護士事務所の電話番号などを教えてもらえるシステムが整っていることで知られている。
「実は生島さんの番組は、これまでにスタッフが何人か辞めているのです。生島さんのことをよく思っていなかったというスタッフがいたのも事実。そうした”事実”の積み重ねが今回の電撃降板に繋がったと言えるでしょう。ただ、業界には生島さんを擁護する声も少なくありません。面倒見が良くて人当たりもよくて、どんな仕事も取ってくる。ノリもフットワークもいいのでイベントやパーティーの司会者としても引っ張りだこでした。
社長としての能力は高かったのです。ただ、その分、ノリが軽くてコンプラ意識が薄く、誰とでもすぐLINE交換をしてしまうような軽はずみなところも確かにありました。本人は猛省していますが、今のところ、このまま引退するつもりはないようです。いずれ本人の口から釈明を聞くことができるかもしれません」(芸能関係者)
釈明すれば復帰できたかつての芸能界とは明らかに変わってきている現状。果たしてどうなるか──。
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